![](./icon/nasi.gif) | 皆さん、庄太郎さん、こんにちわ。
> 「大量生産・大量消費」の現状の経済の仕組みが、地球規模での環境問題を引き起こしているわけですし、近未来の石油の枯渇のみならず、現時点での様々な資源の枯渇を招いているわけです。
その点についてはもうこちらの掲示板でコメントするネタがないwので、とりあえず、ここではそういう事にしましょう。
> 「省エネ」は、その直接の語義であるエネルギー消費の節約のみならず、様々な資源の節約もしくは効率的利用をうながすことにつながることが期待されています。ですから「省エネ」は、「大量生産・大量消費」に対するブレーキになりますね。
それはNOですw まったく逆ですね。省エネ技術はコスト削減に直結し価格競争力も上がります。 製造業では同じエネルギー量で“さらなる大量生産”を可能にします。 そして、これこそが日本企業の強さの一因でしょう。企業が省エネに動くのは当たり前です。
> すなわち、「省エネ」と「環境」(すなわち環境汚染の解決や生態系の維持、生物種多様性の維持を含めた人類生存のための環境保全)は、同じ方向性を有しています。
個人も省エネで浮いた分(お金)を、貯蓄や投資、他の消費にまわせば企業と 同じことです。(庄太郎さんはどうしてますか?) 環境汚染の解決や生態系の維持、生物種多様性の維持を含めた人類生存のための環境保全 に回せばあるいは一定の効果は得られそうですが、それはなにも省エネ分である必要はありません。
なにより生産、消費に伴う総エネルギー消費量は、省エネ技術の進化ではなく景気に比例してるはずです。 世界屈指の省エネ技術を持つ日本がこれまた世界屈指の大量生産、大量消費国なのはなぜでしょう? 「大量生産・大量消費」に対するブレーキをかけるのは景気減速さらに後退 を意味します。政府がそんな政策取るわけないでしょう? 省エネ政策は大量生産、大量消費にブレーキをかけるためにやってるのでないと。
経団連が環境税に反対してるのは、政府との間で今の景気回復力について見解が一致していないということです。
> それともRZさんは、「人類生存のための環境保全」と「大量生産・大量消費による物質的に豊かな生活」が将来に渡って維持・両立できるとお考えでしょうか。
庄太郎さんが仰る人類が、人類全体を指してるのなら当然NOです。あり得ざることですね。今も昔もこれからも。いつ両立できてるんでしょうか?
>私は、科学技術の方向性の大部分を省エネ技術と環境問題に振り向ければ、理念的には>可能である、とは思います。しかしその実現の前提となるのは、経済の仕組みや人間1人1人の価値観の変革ではないでしょうか。 > 現実には不可能でしょう。よってまたまたNOです。実現不可能な前提を要すれば、目指す結果は当然得られません。要するにそれでは環境問題は解決しないということです。
と長文になっちゃいました。すいませんw
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